売上総利益率とは？計算方法や業界別の平均値、上げる方法を解説

売上総利益率とは、売上総利益（粗利）が売上高のうちに占める割合のことです。会社の収益力を示します。売上総利益率の平均値は業界ごとに異なりますが、推移を確認したり同業他社と比較したりすると、自社の販売戦略や価格設定が正しいかどうかが分かります。今回は、売上総利益率の計算方法や他の経営指標との違いなどを解説します。

【この記事の執筆者】
鈴木まゆ子

税理士・税務ライター

2000年中央大学法学部法律学科卒業。（株）ドン・キホーテ、会計事務所勤務を経て、2012年税理士登録。税金の正しい知識を広めるべく、WEBを中心に多数の記事執筆・税務監修を行う。分かりやすい解説に定評がある。共著「海外資産の税金のキホン」（税務経理協会、信成国際税理士法人・著）。
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売上総利益率とは何か

売上総利益率とは、会社の収益力を示す経営指標の一つです。「粗利率」とも言い「会社の商品にどれだけ付加価値があるか」を示します。商品の仕入価格と販売価格で数値が変わります。

計算方法

売上総利益率は、次の式で計算します。

「売上総利益」「売上高」は、いずれも損益計算書に出てくる項目です。

それぞれの内容は、次のようになります。

売上高とは

売上高とは、商品や製品、サービスを提供して得られる収益です。会社の本業である営業活動に伴って得られる対価を1事業年度分、合計した金額となります。

売上総利益とは

売上総利益とは、商品や製品を販売したときの1個当たりの利益を合計した金額です。粗利ともいい、「売上高 － 売上原価」で計算します。なお、製造業や建設業では、製品の製造にかかった人件費や水道光熱費などを売上原価に含めます。一方、小売や卸売業の売上原価には、人件費や水道光熱費などは含めません。「商品を作る」という過程がないからです。

売上総利益率と他の経営指標の違い

売上総利益率と混同しやすい経営指標として、営業利益率や経常利益率、売上原価率があります。それぞれの違いは次の通りです。

営業利益率との違い

営業利益率は売上総利益率と同じく、会社の収益力を示す経営指標です。「営業利益 ÷ 売上高 × 100」で計算します。営業利益も、損益計算書に登場します。

営業利益は、売上原価だけでなく営業活動に必要な人件費や家賃、光熱費なども差し引いた後の利益です。会社が営業活動で得た利益を意味します。そのため、営業利益率は「会社の本業における総合的な稼ぐ力」を示すと言えます。これが、商品・製品の付加価値の度合いを示す売上総利益率との違いです。

経常利益率との違い

経常利益率も、会社の収益力を示す指標です。「経常利益 ÷ 売上高 × 100」で計算します。経常利益も損益計算書に登場します。

経常利益は、会社の本業ではない財務活動に伴う損益を加味した利益のことです。そのため、経常利益率は、本業かどうかに関係なく、「会社が毎年事業から生み出す利益がどの程度なのか」を示します。一方、売上総利益率や営業利益率は、会社の本業で生み出された利益が基準です。

売上原価率との違い

売上原価率も経営指標の一つです。「売上原価 ÷ 売上高 × 100」で計算します。売上原価も損益計算書に登場します。

売上原価率は、売上高に占める売上原価の割合を表すため、売上総利益率とは裏表の関係となっています。売上原価率が高ければ、売上総利益率は低くなります。逆に売上原価率が低ければ、売上総利益率が高くなります。

売上総利益率の平均値と分析

売上総利益率は、業界ごとに平均値が異なります。また、高いか低いかを見ると、商品や製品のおかれた現状を知ることができます。

業界別の平均値

売上総利益率は、業界によって異なります。ここで製造業・卸売業・小売業の数値を見てみましょう。近年の一企業当たりの売上総利益率は次のようになります。

※売上高、売上原価、売上総利益の数値は「2021年経済産業省企業活動基本調査（2020年年度実績）」から引用

製造業は約19％、卸売業は約12％、小売業は約28％です。これより高ければ商品や製品の付加価値が高く、低ければ付加価値も低いと言えそうです。ただ、企業の規模や扱う商品や製品の内容によって数値が上下します。その点も加味しながら比較するとよいでしょう。

売上総利益率が高いとき

売上総利益率が高いときは、会社が販売している商品や製品の付加価値が高く、効率よく利益を出せていることを意味します。ただ、会社によっては、商品や製品ごとに利益率が異なることもあります。この場合、利益率の高い商品や製品の販売数が多いと考えられます。

売上総利益率が低いとき

売上総利益率が低いときは、会社が販売している商品や製品の付加価値が低いことを意味します。商品や製品ごとに利益率を変えて販売している会社なら、販売戦略がうまくいかず、利益率の低い商品・製品ばかりが売れ、高付加価値の商品や製品の訴求性が足りないと考えていいでしょう。

売上総利益率を上げるには

会社経営には売上原価以外に販管費などのコストもかかります。商品・製品の販売で効率よく利益を出せれば、資金繰り難に陥るリスクを減らせます。売上総利益を上げるなら、次の3つを検討するといいでしょう。

商品や製品の設計を見直す

売上総利益率は、会社が販売する商品や製品の付加価値の度合いを示します。もし低いのであれば、商品や製品の設計を見直し、付加価値を高められるようにしましょう。「競合が販売する商品や製品にない付加価値は何か」「買い手が魅力を感じるには」といった検討を深めると、改善につながる可能性があります。

売上原価を見直す

商品や製品の付加価値は、売上原価の見直しでも高められます。仕入れている商品や材料などの価格が適正かどうかを見直し、下げられる方法があるなら実行しましょう。また、製造業や建設業の売上原価には、製造過程で生じる人件費や家賃、水道光熱費もかかわります。製造工程を見直し、ムダを省けば売上総利益率が高まるかもしれません。

販売戦略を見直す

販売戦略そのものの見直しも検討してみましょう。会社が販売する商品や製品は通常、1つだけでなく複数あります。ディスプレイや組み合わせを工夫し、利益率の高い商品や製品の販売に注力すれば、売上総利益率が高まります。

売上総利益率を活用して販売戦略を見直そう

「売上総利益は自社が扱う商品や製品の付加価値を示す」と言われます。ただ、多くの会社は、複数の商品や製品を扱います。つまり、売上総利益率には、商品や製品の付加価値の他、販売戦略も影響すると言えます。「売上総利益率が低い」と感じたら、商品や製品の付加価値だけでなく、販売戦略全体を見直すとよいでしょう。

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